産休・育休中の学び直しについてデータを使って考えてみる

岸田首相の国会答弁がSNSで炎上しているようです。

岸田文雄首相が27日の参院本会議で、賃金上昇やキャリアアップに向け、産休・育休中のリスキリング(学び直し)を「後押しする」と答弁した。


これに対し、SNS(ネット交流サービス)では「育児してない人の発想」「オッサン政権」などの痛烈な批判が広がった。


28日には「リスキリング」「産休・育休中」の言葉がツイッターのトレンド入りした。

mainichi.jp


なぜ、産休・育休中のリスキリングを後押しする必要があるのでしょうか?


少し調べてみたところ、以下のアンケート調査データが見つかりました。


INTECさんで実施されたものです。


【産休・育休に関する調査報告書】300人の産休・育休取得者に聞いた、これからの復職支援に必要なこと|Bizコラム|インテック



そこからいくつかアンケート結果を抜粋してみます。



やはり男女とも、「復職後の育児と仕事との両立」について不安に思う人が一番多かったようです。(5割以上)


また、より仕事に着目した項目として、「仕事の継続可否について」「今後のキャリアについて」の悩みを持つ人も一定数いるようです。(それぞれ2~3割)


男女の比較でいうと、男性は「今後のキャリア」女性は「仕事の継続可否」の方が比率が高くなっています。


また以下のデータを見ると、こうした仕事やキャリアの不安に対して、会社からの支援があったかどうか?については半数以上が特になかった、とのことです。




岸田政権の答弁もおそらくこうしたデータ等を元に、国としてリスキリングの後押しを行った方が良いのではないか、と判断されたのではないかと推察します。


そもそも少子化対策の一環でもあるのでしょう。(記事にはその言葉は登場してませんが)


子供を産んだとしてもその後様々な課題やデメリットがあるとすると、子供を産むこと自体躊躇してしまう可能性があります。


育児というのもそのひとつでしょう。


私には今のところ子供はいないので育児の大変さは実感として理解していませんが、育休という制度が必要とされているくらい、仕事と簡単に両立できるものではないことは理解できます。


せっかく育休という制度があっても、復職後の仕事やキャリアに不安が強いのであれば、育休という制度を利用することさえ躊躇されてしまっているのではないだろうか、と思います。


それによって、仕事と育児両方の負荷が圧し掛ってきて多大な苦労をしたことのある夫婦からすると、次の子供を産むことも躊躇したりする可能性は高いのかもしれません。


子供のいない夫婦であっても、先人のそうした様子を見れば、同じ感想を抱いてもおかしくはないでしょう。


岸田政権の答弁はそうした少子化対策のためのひとつの取り組みと言いたかったのかもしれません。(ひょっとしたらどこかで既に言及されてたのかもしれませんが)


またちなみにですが、6歳未満の子供を持つ夫婦の育児に要する時間は以下のようです(2021年)


妻・・・4時間
夫・・・1時間


tokuteikenshin-hokensidou.jp


夫婦で合計して5時間です。


上記の数字も産休・育休中とは書かれてないので、産休・育休を取得でき、育児にもっと時間がかけれらるのであれば、もう少し長くなる可能性はあるでしょう。


しかし、家事の時間や睡眠・食事といった生活の時間があることを除外しても、育児だけで残りの時間全て使うということはないのではないでしょうか?


復職後の仕事やキャリアに不安を持つ人も多いようですし、産休・育休中にそうした面に全く時間をかけないのはそれはそれで不自然な気もします。


どうしようか悩んだり、業界動向などだけでもキャッチアップしようとして情報収集したり、関係者に定期的に相談したり、リスキリングのために勉強しようとしたりするのはあり得る気がします。


彼らの悩みに答えるのに、「リスキリングの後押し」が特に適切なのかどうかはまた別の議論ですが、復職後の仕事やキャリアに不安を抱える人に何らかの対応はあった方が良さそうですし、それは少子化対策にもつながるのではないかと思います。


キャリアに不安を感じてない人たちだけでなく、上記の彼らの声や意見も出てくると、また見方も変わってくるかもしれませんね。


custle.hatenablog.com

KPI設計はデータ活用の基本でもある

最近データ活用について改めて色々考えているのですが、データ活用がうまく進められないのは、「そもそも適切なKPI設計ができていない」というのが大きな原因ではないかと思うようになりました。


なぜそう思うようになったのかというと、あちこちでデータ活用の気運が高まるようになり、データに関心のある人が増えていますが、なぜかその多くは、そもそもKPIと関係のないデータを見たがるのです。


というと少々語弊があるかもしれませんが、もう少し言い方を変えると「おそらくKGIと多少関係しているのかもしれないデータ」くらいの意識はあるのかもしれません。


ただ本当にKGIと関係するのか裏付けを取っているかというと、そういうことはなく、なんとなくそうかもしれないといったレベルの未検証の仮説データであることがほとんどではなかろうか、と思います。


KPIはKGIを因数分解したものであれば、当然KGIの一部でもあるので、「KPIを改善する⇒KGIを改善する」につながります。


しかし、うまく因数分解しづらいものもあり、そのような場合はKSF(重要成功要因)を明らかにし、KSFにつながる指標をKPIとされると思います。


例えば、顧客数 = 商談数 × 成約率 としたときの、


「成約率」だと、成約率を上げるためのKSFを検討してその指標をKPIにするといった感じです。


この場合のKSFは、例えば「営業担当の提案力の向上」や「顧客とのリレーションの強化」などでしょうか。


商品の質の影響が強いならば、「商品の改善」などもあるかもしれません。


指標としては、なかなか難しいですが行動目標に近いものになってくることも多いかと思います。


提案力の向上だと、提案ツールの充実(セールスシート作成、効果的な提案資料の型化、事例の整理・共有)や、営業研修やトレーニング受講率など。


顧客リレーション強化だと、ステップ別進捗率のようなもの(キーマンと関係構築できているか、顧客の予算感は確認できているかなど)で測ったり。


商品改善だと、その改善を実装した新バージョンをxx月までにリリース、など。


ただし、こういったケースではKSFやそれを元にしたKPIらをなんとなく「多分こうだろう」と根拠なく設定していたり、周りの人たちもそれを特に疑うことなく暗黙の了解になってしまっているということも多いのではないでしょうか。


・提案力を向上すれば本当に成約率が上がるのか?


・提案ツールを充実させれば本当に提案力が向上したと言えるのか?


もし実はそうでなかったとしたらどうでしょうか。


せっかく現場が頑張ってその指標を達成したとしても、KGIや上位のKPIは改善されず、現場も経営もみんなハッピーにはなれないということになりかねません。


意外とこうしたケースは実際のところそれなりに起こっているのではないでしょうか。


特に、KPI設計が会社全体や本部といった大上段のレベルから一気に個人レベルまで飛んでしまっているケースなどは、KPIが正しく落とし込まれていない可能性が非常に高くなります。


この場合、現場のいち社員が「それぞれ自ら考えて」KPI設計(目標設定)することになります。


彼らが設計したKPIが本当にKGIや上位のKPIを改善し得るものなのかどうか、それは現場社員各自に依存されます。


上司のレビューくらいは入るでしょうが、本当にKPIとして適切なものかどうか上位KPIとの関連性を検証するといったことまではあまりされないでしょう。


どうしても現場目線が中心なので、「現状業務はこうした方が良さそう」「スキルアップのためには良さそう」「やらないよりはやった方が良さそう」といった観点でKPI設定がなされていそうです。


そうなると彼らのKPI(目標達成)のためのアクションは、KSFに沿わないもの(上位KPIと関連性のないもの)になる可能性も高くなります。


この状態で上から「もっとデータ活用しろ!」と言われたり、彼ら自身そうした意識が強くなると、自らのKPIに関するデータを色々調査したりしようとして上位KPIとは関係のないデータまでも多く求めるようになったりするのではないでしょうか。


ちなみにこの状態は、現場社員に限ったことではなく、上司レベル、下手すると経営陣レベルでもあり得る話だったりします。下位のKPIが不明瞭な状態で、こうしたデータがあれば上位のKPI改善につながるだろうとの思い込みで、こうしたデータを分析しろと部下に中途半端な指示を出すというパターンです。


こうしたことを避けるためには、ある程度の粒度まできちんと分解されたKPI設計(かつ各段階のKPIがきちんと関連している状態)を最初に行う必要があるのではないかと思われます。


なおマーケティング領域では、この辺は顧客の購買決定プロセスなどのようにある程度構造化の解明が進んでいたりするので、KPIの途中がすっ飛ばされていたり、KSFと関連性のないKPIが使われるようなことは少ないとは思います。


とはいえ、マーケティング領域でも全く見かけないわけではないですが…

例えば、見込み顧客を集める目的でセミナーを実施した際に、確度の高い見込み顧客をどれだけ集められたかではなく、セミナー受講者のアンケート結果「満足した」がxx%以上でした!を評価指標にしているケースなどです。



ちなみに、正しいKSFはどのように見極めれば良いのでしょうか。


それにはおそらくドメイン知識やこれまでの経験などが手がかりになるでしょう。


ただし、それらの知見を元に最もらしいKSF候補を考えてみても、実はKSFではなかったとか、あるいはKSFは正しくてもそれを測るKPIがおかしかったという可能性もゼロではありません。


そのため実際に検証してみてきちんと確認することを推奨します。

1.KSF候補のアクション効果を測る適切な指標(KPI候補)を設計し、


2.実際にアクションを実行し、


3.適切な効果検証を行い、KGIもしくは上位のKPIとの相関が見られれば、


4.KSFおよび適切なKPIの可能性が高くなります。


こうして正しいKSFを踏まえたKPIが設計できれば、後はそのためのアクションを行っていくだけです。


とはいえ、アクションが十分に実行できていなかったり、様々な外部影響があったりすることもあるので、KPIはしっかりモニタリングしながら、場合によってはしかるべき対策や改善をとれるようにすることも必要でしょう。


以上より、データ活用の基本としては、主に次の3つが考えられます。


・KSFが正しいKSFであるかどうかの見極め(KSF候補の効果検証)


・KPIの定常的なモニタリング


・KPIに課題があったときの分析(基本的にKPI設計がしっかりできていれば原因特定しやすいが、外部要因の場合は切り分け含め必要と思われる)


つまりは、きちんとしたKPI設計とその運用を行うためにデータを活用するということです。


これらができていないということは、何を拠り所にしてよいのかわからない状態なので「とりあえず色んなデータを見てから考えてみる」「色んな分析方法を実行してみて何かがわかるのを期待する」となりがちなのかもしれません。


あるいは拠り所が間違っている状態だと、各人それぞれの考えでデータを集めたり行動することになるので、分析官から見ると「なぜそのデータが必要なのかわからない」「本当に必要なデータはそれでよいのか」となるのかもしれません。



「データ活用」は「データ分析」と同じもののように考えられがちです。


そしてデータ分析という言葉は、データ「を」分析すると一般的には思われているようです。


そのため、まずデータを見てみるとかデータを起点に考えようと発想する人が多いのではないでしょうか。


しかし、本来データ分析はあくまで手段であって目的ではないので、「データ分析」という言葉は、データ「を」分析することではなく、データ「で」分析することと捉える方が適切ではないかと思います。


売上減少の原因をデータ「で」明らかにする。


AかBかの意思決定をデータ「で」判断する。


いきなりデータを見ようとするのではなく、まずはKPI設計をきちんと行い、本当のKSFを考えてみるところから始めるのが良いのではないかと思います。


そうすると「何を分析すべきなのか」や「データ活用そのものの効果」などもより具体的に見えてきて「データ活用の意義」や「データの価値」が実感できるようになる気がします。

弁当の前で立ち止まって何を思ふ

弁当売り場の客の行動分析


埼玉や群馬に展開しているスーパーのベルクではAIカメラを使って顧客の行動分析を実施されています。


www.itmedia.co.jp


上記記事では、我孫子店で行われた実証実験が紹介されていました。

我孫子店は「お弁当エリア」に2台のカメラを設置し、そのエリアを4分割して計測することにした。「エリアを通過する総人数」と「3秒以上立ち止まった人(滞留者)」この2つをカウントすることによって、4つのエリアの滞留率(通過人数÷滞留人数)を計測

※滞留率はおそらく滞留人数÷通過人数の方かと思われる


Aは一番人気の商品である。例えば、カツ重やから揚げ弁当など。

CとDについては、Dのほうに売れ筋商品を置いている。

多くの人は左から流れてくる。人気商品が並んでいるAの弁当を見て、次にDにといった動きがみられるので、CよりもDに、より売れている商品を配置しているのだ。

最後のBについては、店内でつくっていないお弁当を扱っている。「鮮度」という視点でみると、どうしても店内で調理したものよりも落ちてしまうので、通過人数が少ない傾向があるBに並べているのだ。

滞留率をみると、Bが最も高い数字であることが分かってきたのだ。A、C、Dの滞留率はほぼ同じだったのに対して、Bは5%ほど高かった


AIカメラの活用の可能性に関しては他にも色々述べられているので、上記はあくまで一例の紹介になります。


上記以外ですと、お弁当コーナーに限らず、お店の入口にAIカメラを設置して入口の通過人数を計測してレジの必要人員を予測したり、昼と夜の傾向の違いお店の各所で分析したりと、現場の方は様々なデータを元に色々と仮説をあれこれ考えながら検証されている、とのことです。


さて、上記のお弁当コーナーの滞留率の話に戻ります。


上記のデータの活用方法に関しては詳細には書かれていませんでしたが、みなさんならいかがお考えでしょうか?


Bの滞留率が一番高かったと明らかになった上で、どのようなアクションを考えられるでしょうか?


滞留率が高い原因は何か?


残念ながら個人的にはこれだけのデータではなんともしようがないかなと思いました。


まずBの滞留率が高かった原因がわかりません。


1.Bに置かれていた弁当の種類が原因なのか?


2.Bに飲料や総菜等ではなく弁当が置かれていたからなのか?


3.顧客導線やエリア上の問題なのか?


対照実験のデータがないとどれが原因なのかわからないので、正しい対策もとれないのではないかと思います。


必要な対照実験についていくつか検討してみましょう。


もしBに別の弁当を置いた場合に滞留率が他のエリアとほぼ同じであれば、弁当の種類が原因という可能性が高そうです。

Bに置くもの Bの滞留率
最初の弁当 他エリアより高い
別のエリアの弁当 他エリアと同じ


一方Bに別の弁当を置いた場合に滞留率が同様に他のエリアより高いままだったなら、弁当の種類以外が原因だと思われます。

Bに置くもの Bの滞留率
最初の弁当 他エリアより高い
別のエリアの弁当 他エリアより高い


もし弁当の種類が原因でなかった場合、さらに弁当以外のものを置いてどうなるかを実験します。


もしBの滞留率が他のエリアと変わらないのであれば、弁当が原因と思われます。

Bに置くもの Bの滞留率
最初の弁当 他エリアより高い
別のエリアの弁当 他エリアより高い
弁当以外のもの 他エリアと同じ


一方Bの滞留率が他のエリアより高くなったとしたら、何を置くか?とは無関係に別の原因で滞留率が高くなっていると考えられます。

Bに置くもの Bの滞留率
最初の弁当 他エリアより高い
別のエリアの弁当 他エリアより高い
弁当以外のもの 他エリアより高い


こんな感じで、原因の切り分けを進めていかないと誤った原因を正しいと思い込んでしまう可能性があります。


ちなみに多くの客の導線は A ⇒ D ⇒ C ⇒ レジ(Cの先にレジがある)となっているようなので、おそらくBは比較的周りに他の客が少なく、落ち着いて品物を選べる位置なのではないかと想像します。


ということで滞留率が高くなる原因は、私の予想ではおそらく客の導線ではないだろうかと思います。(あくまで仮説です)


滞留率が高いと何が良いのか?


こんな感じで分析を進めて、滞留率が高い原因がわかったとしましょう。


とすると次に課題となるのは「滞留率が高いと何が良いのか?(あるいは良くないのか?)」です。


つまり、滞留率は上げるべきものなのか、そうでないのか、どう活用すべきなのか?が重要です。


KPIはおそらく売上でしょうから、滞留率が高いとその前にあった商品の売上はどうなるのか?をきちんと調べる必要がありそうです。


この辺りは実際にデータを見てみないとなんとも言えないのですが、あくまで個人的な予想として考えてみます。


(もちろん調べる際には滞留率以外の要素が影響しないような実験設計が必要です)


おそらく滞留率があまりに低いと、その商品の前をほぼ素通りされているということなので、あまり売れ行きは良くないのではないでしょうか。


一方滞留率が高いと、その商品の前で足を止める客が多いということなので、購買されやすくなり売上も上がると思われます。


ただし、滞留率が高くてもそこに長く滞留する客が多いと、他の客がその場に行きづらくなって立ち入り客数そのものが少なくなってしまう可能性もあるため、売上に逆効果な場合も考えられます。


よって滞留率と立ち入り客数の適切なバランスを見極めることが売上の最大化のためにはポイントになってくるのかもしれません。


とこんな感じで、滞留率がどうなれば良いのかがわかれば、最初に判明した滞留率の変動原因を元に滞留率を制御するためにどのようなアクションをとれば良いのかが見えてきます。


最後に


これまでこうした滞留率のようなデータは取得するのが非常に難しかった(手間がかかった)のが、今では手軽に取得できるようになってきています。


しかし、取得できるデータが増えれば増えるほど新たな分析/詳細な分析ができる一方で、疑似相関するデータも増え、因果関係を取り違えやすくなる可能性も高くなります。


そういう場合にこそ、適切な分析設計ができるスキルが重要になってきます。


データの民主化が進んだり、シチズンデータサイエンティストが増えてきても、こういったスキルの醸成はおそらくすぐには追いついてこないと思うので、あまり彼らに任せきりにせずに気にかけたいところですね。

人事データの分析

退職者予測分析


人事データを使った分析の例として、退職者予測分析というものがあります。


少しググるとこれをサービスとして提供している企業も結構あるみたいです。


退職者予測分析は、現在在籍中の社員が数か月後に退職してしまうかどうかを予測するものですが、こうした分析結果は実際のところ活用されているのでしょうか?


普通に考えると、在籍社員の退職リスクが可視化されるので、優秀な社員や辞めてほしくない社員を引き留めるのに使われていそうですよね。


しかし、退職可能性の高い社員がわかったところで果たして実際に彼らを引き留めることなどできるのでしょうか?


退職予測が立っているということは退職兆候が顕在化している段階でもあるので、そこから引き留め交渉をしても既に手遅れであることが多く、なかなか難しいのではないでしょうか。


優秀な社員であるほど行動や判断が早く、退職兆候を検知した段階では既に転職活動を始めていたり、他社から誘われていたりする可能性が高いものです。


そもそも彼らが自社で働き続けたいと思えるような仕組みや待遇、制度、環境などが、普段から整えられていなかったのに、彼らが退職を考え出してから慌てて準備しようとしても結構無理がある気がします。


かといって個別の条件交渉をしても、隣の芝生は青く見えるものですから、なかなかそれで覆すのも厳しいでしょう。


また最近静かな退職(Quiet Quiting)というケースも増えてるようです。


dhbr.diamond.jp


労働意欲が低下した社員がいても、彼らは退職するのではなく、必要最低限の仕事しかせずに在籍し続けるというものです。


こうした方々は退職しないので、退職予測候補からはどんどん外れていきます。


下手に彼らのデータを学習させると、彼らのような社員が辞めない社員のモデルになってしまうので、そうでない社員がみんな退職予備軍になってしまったりするかもしれません。


では退職者予測なんてしても意味のないことなのでしょうか?


もちろん意味ないとまでは言い切れませんが、退職者を予測して個別対応をとるよりも、より全体最適の観点で考えるという方が重要だと思われます。


従業員エンゲージメント分析


従業員エンゲージメントを測るサーベイを実施する会社が増えているようです。


従業員エンゲージメントとは、会社と従業員との関係性を指す指標のようです。

例えばその会社の理念やビジョンへの共感度合い、それらを体現した行動の有無、業務・同僚・上司・システムなど職場環境に対する満足度、将来またはキャリアへの展望や意気込み、プライベートとのバランス、健康状態などなど。


多くの企業では定期的にこうしたデータを収集されていると思います。


それに加え、実測値として得られる勤怠状況や評価・実績などのデータも組み合わせて、人事や経営サイドでは様々なデータの収集・分析がなされているかと思います。


こうしたデータを先の退職者予測に使用されることもあるでしょうし、シンプルに傾向をレポートにまとめて人事制度や社内環境の改善等に役立てられたりしているかもしれません。


中でも、これらの従業員エンゲージメントのデータと企業の生産性との関係を分析することには非常に意味があると思っています。


企業や部門の生産性と相関の強いエンゲージメント項目は何か?を分析し、その項目をKPIとして、その数値を伸ばすための活動や環境整備などを行う。


単に世の中で流行っているからといって、リモートワークや副業・DX化などを取り入れるよりも、全体の生産性の向上に相関が強いものは何かをきちんと分析することで、優先度を判別し、相関の強い項目はさらに伸ばそうと積極的に考えられるようになっていくのではないかと思います。


少し古いですが、エンゲージメントと生産性の関係性の分析の研究結果も紹介しておきます。


japan.cnet.com


ただ、このエンゲージメント分析は非常に難しい分析でもあるかと思います。


まず生産性をどう定義するかも簡単ではありません。全体最適が望ましいが、部署や職種ごとにも検討すべきか、なども課題でしょう。


また見せかけの相関になっているデータも多くあるでしょうから、因果関係があると誤解しないように気を付ける必要があります。


生産性に影響を及ぼす変数としては、エンゲージメントだけでなく、個人の経験やスキル、リーダーのマネジメント、顧客や市場の環境など他にもたくさんあるので、そうした影響に惑わされずに分析する必要があります。


例えば、もし平均給与が高いチームほど生産性が高いという結果が出たとしても、それは給与を上げれば生産性が上がるというものではなく、実績やスキルのある人が多いからこそ平均給与も高くなっていたとも考えられます。


実際にそうやって分析をしてみると、退職率なども低ければ低いほど良いとは限らないので(低すぎると辞めてほしい人がいつまでも辞めない、Quiet Quittingが増えるなど)、どれくらいの水準を目指すべきか、そのための施策としての重要度なども判別しやすくなります。


ちなみにエンゲージメントはアンケートというやや曖昧さのあるデータが主なので、毎回キレイな傾向が出るとも限らず、質問設計や集計後の構造化も難しいという課題もあったりします。


私自身人事データの分析は昔偶々案件があって少し関わったことがある程度の経験なので、他にも様々な課題や苦労するポイントはあるかもしれません。


とはいえ、また機会あればこうした分析にもチャレンジしてみたいですね。


個人的には、一見生産性とはそれほど関わりなさそうなエンゲージメントが実は重要だという発見があるのでは?なんて思ってたりします。

データ分析の向き不向き

NECの新人データサイエンティストの方々が、野菜の値動きに関して分析されていました。


jpn.nec.com


オープンデータを使って、野菜の値動きと相関の高い指数は何か?を色々調べられています。


単に相関状況はこうでした、で終わるのではなく、なぜそのようなデータになったのかについても考察を入れられていたのは素晴らしいと思います。


ただ、「なぜこのようなデータを分析したのか?」「そこから何が言えるのか?」「この分析を行うと何が良いのか?何につながるのか?」といった点なども検討され、そのためのシナリオが練りこまれていると、もっと良い分析になるだろうな、とも感じました。


例えばですが、冒頭の分析にあるように、野菜の値動きは需要と供給の関係からも「流通量」の影響を大きく受けていることがわかります。


特にトマトやほうれんそうは流通量の逆数との相関が高いとのことでした。(一方キャベツやじゃがいもは値段が安定していて流通量との相関は低い)


とすると、


「流通量は何によって決まってくるのか?」


「キャベツやじゃがいもの値動きはなぜ流通量の影響をあまり受けていないのか?」


「今後の流通量(値動き)はどうなるのか?」


「流通量が下がる(上がる)時期はどのような対策をとれば良いのか?」


「流通を安定させるにはどうすれば良いのか?」


なども分析によって見えてくると、色々と提言ができたり意味のある分析になりやすいのではないかと思われます。


データを出して終わり、見て終わりではなく、データがなぜこうなっているのか、何が言えるのか、どんな意味があるのか、次にどうすべきか、どうあるべきかなど、どんどん考察を進めていけるような人はデータ分析との相性は高いと思われます。


私が昔事業会社にて、若手のデータアナリストにワークショップに取り組んでもらった際もこうした観点でのレビューをよくやっていました。


うん百人、うん千人というほどサンプルがいるわけではありませんが、それでも、何らかのデータを分析⇒結果を説明&解釈、次は別のデータでそれを繰り返すといった人より、こういう意図でこういうデータを見てみた⇒結果こうだから次にこう考えてこういったデータを見た、などどんどん論理的に考察・検討を進めていけるような人ほど成長速度も速く、有用なアウトプットが多かった気がします。


データを見れば答えがわかるとか、データが答えを教えてくれると思い込んでいる人だと、データ分析の設計やシナリオを考えて考察を進めていくといったやり方ではなく、一回一回データ分析=答え探し(答え合わせ)をしては、もし答えが得られなかったら失敗(次はまた他のデータを探す/手法を試す)、といった感じで都度データを調べてその結果の報告を繰り返すというやり方をとりがちです。


その際どのようなデータを調べるかに関しては、結局はその人の勘と経験で当たりをつけているようなものなので、従来の勘と経験に頼るやり方とあまり変わらない気がします。


データ分析結果を役立てたいとか、意味のある展開につなげたいと考えるならば、分析結果だけでなく、その分析を行う意味、進め方、シナリオなどからきちんと論理的に言語化して説明できる必要があります。


こうした考え方を理解してデータ分析を行う際にも意識できている人は、アウトプットに関して周りから参考になるフィードバックも得られやすくなり、経験を積むことで一層こうしたスキルも洗練されてくるので、成長見込みは高いのではないかと思ってます。


最後に宣伝ですが、もしこうしたデータ分析思考をもっと磨きたいという方は、是非拙講座(↓)もご利用いただけるとうれしいです。(;^_^A


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国の自殺対策についてデータで考えてみる

www.sankei.com


上記の記事がネットでちょっと話題になってるみたいです。


記事の内容は以下にて紹介いたします。

政府は14日、国の自殺対策の指針となる新たな自殺総合対策大綱閣議決定した。
新型コロナウイルスの影響による生活環境の変化を踏まえ、自殺者数の増加が目立つ女性の支援を「当面の重点施策」に位置付け対策を強化。
来年4月に発足する「こども家庭庁」と連携し、子供や若者の自殺防止に向けた取り組みを進めるとした。


「女性、子供や若者」を対象とした自殺防止のための対策を強化していくそうです。


ネットでは、男性や中高年などは放置するのか?と政府の方針に対して批判的なコメントが散見されました。

大綱は5年ごとに見直される。今回は現状について、自殺者数は減少傾向だが毎年2万人を超える水準で推移していることから「非常事態は続いている」と指摘。コロナ流行で自殺の要因となるさまざまな問題が深刻化し、女性や小中高生で増加していると分析した。


自殺者数自体は年々減少傾向のようですが、女性や小中高生では増加しているそうなので、これを問題視したというのが背景のようです。

令和3年の女性の自殺者数は7068人で、コロナ禍の中、2年連続で増加。新大綱に基づく対策では、雇用問題を重くみてハローワークでのきめ細かな相談支援などを実施。予期しない妊娠で悩みや不安を抱えた若い妊婦のサポートを拡充する。学校や地域の支援者らが連携して子供の自殺を防ぐ仕組みも構築する。


具体的な対策の中身は3点挙げられています。

  • 雇用問題を重くみてハローワークでのきめ細かな相談支援
  • 予期しない妊娠で悩みや不安を抱えた若い妊婦のサポートを拡充
  • 学校や地域の支援者らが連携して子供の自殺を防ぐ仕組み


ここまでの内容で、皆さんはいかがお考えでしょうか?


ネットの意見のように、男性や中高年に向けての対策はなぜ行わないのか?


上記の対策内容で本当に女性や子供の自殺者は減るのか?


私自身は、なぜ上記の対策を行うべきなのかの根拠が不明だと感じました。



厚労省の自殺の統計(https://www.mhlw.go.jp/content/R3kakutei01.pdf)によると、上のグラフのように女性の自殺率はここ1、2年で確かに増えていますが、男性の方が元々倍ほどの数値です。



年齢別の内訳を見ても、確かに10代と20代はこの1、2年はそれ以前と比べると死亡率の増加傾向はみられます。


ただ、他の年代の自殺死亡率も決して低い値ではありませんし、40代も同様に増加傾向になっています。


職業別のデータもありますので、合わせて紹介します。



最も多いのは無職者、次いで被雇用者・勤め人となっています。


国の対策の対象になっていた学生・生徒等は数としては少ないですが、この1、2年は確かに増えています。


次に自殺の原因・動機別のデータも見てみましょう。



近年一番多い原因は健康問題、次いで経済・生活問題、家庭問題となっています。


近年の推移はあまり大きな変動はなさそうですが、昨年から今年にかけて最も大きく増えたのは経済・生活問題のようです。


各原因について、もう少し詳しく書かれているのは以下のページです。



それぞれの原因の例がいくつか記載されています。


また上記の資料によると、様々な原因が複合的に連鎖して、最終的にうつ病等の健康問題が生じて自殺行動にいたるのではないか、とのことです。


さて、もう一度先ほどの国の3つの対策をそれぞれ振り返ってみましょう。


無職者の自殺者が最も多いことから、彼らの自殺者数を減らすという観点では1つ目の対策は方向性は間違ってないのかもしれません。


ただ、無職者の人たちが仕事が見つからないために生活や将来に不安を感じていて自殺につながっているとすると、それは果たしてハローワークでのきめ細かな相談支援で解決できるのかどうかは疑問です。


求人の探し方がわからない、求人が見つけられない、どんな仕事を探せばよいのかわからないなどの事情があるならば、相談支援の効果は見込めそうですが、そもそも応募可能な求人が少ないとか、求人に応募しても落ちるのが職を得られない原因だとすると、相談支援ではなく、企業サイドの助成金の拡充とか職業訓練の充実などの対策の方が重要な気がします。

  • 予期しない妊娠で悩みや不安を抱えた若い妊婦のサポートを拡充


2つ目の対策についても、もちろん行わないより行う方が良いのですが、なぜこの対策なのかといった理由に関してはちょっと不明です。


女性の自殺が増えているというデータはありましたが、予期しない妊娠が原因とか、女性でも特に若い妊婦の自殺が増えているといったデータは特に見つけられませんでした。


おそらく産後うつによる自殺や、出産により仕事を辞めざるを得なくなって経済・生活問題に連鎖しての自殺などは想像できるので、サポートというのはそれら健康問題、経済・生活問題など幅広く対応するということなのでしょうか。

  • 学校や地域の支援者らが連携して子供の自殺を防ぐ仕組み


3つ目の対策も、子供の自殺を防ごうとするのは良いと思うのですが、「学校や地域の支援者らが連携する」というのが具体的にどのような課題の対応につながるのか想像がつきにくいです。


子供の自殺要因は、学業不振や進路、恋愛、友人関係、将来への不安などの悩みが原因なのかもしれませんし、家庭の経済環境や家族の影響なのかもしれないので、学校や地域の支援者の対応でどこまでできるのかが気になります。




では、最後に私なりにこれまでのデータ等を踏まえて分析してみます。


対策を行うのであればその原因をしっかり把握しなければならないので、年齢別データや男女別データに着目するよりも、原因別データを深堀っていくべきでしょう。


基本的には原因とそこに至る状況や構造をしっかり把握して、それぞれの原因ごとに対策を検討・実行し、その原因を起因とする自殺者数の推移を見て、効果が出ているかどうかを振り返り改善を重ねていくやり方が良いかと思います。


原因別データによると、まず自殺者数の最も多い原因である「うつ病等の健康問題」、この対策をまず検討すべきでしょう。


この健康問題は、その他の問題から連鎖すると考えられており、それには私も賛成です。


なので、この対策を行うことで「健康問題」以外の問題に対する改善効果もある程度期待できるのではないかと思われます。


もちろん健康問題の対策だけでは如何ともし難い原因もありますので、健康問題以外の問題に対する対策も別途必要です。(失業、多重債務、過労、生活苦など)


具体的な対策内容についてはさらにデータを分析し、現状の課題と優先順位を判別した上で検討することになるかと思います。


例えば、「うつ病等の健康問題」の対策については、単純に考えるとその問題の対応を行うことができる環境を広げていくために、施設(場所)、機会、医療従事者などを増やすことが思いつきます。


日本ではメンタルヘルスカウンセリングの市場が300‐350億円くらいとまだまだ小さく(占いだと1兆円規模)、精神科医公認心理師も不足しているようです。


https://kepple.co.jp/articles/special/sghbxn_f9gl
http://hinata.website/archives/20922797.html


よって、これら市場の活性化やカウンセリング可能な人材の増加などが必要と考えられます。


といった感じでデータを元に、原因となっている現状の実態やそこに生じている課題などを明らかにして、対策を検討していく流れになるのではないかと思います。


ビジネスの場でも、例えば若い女性顧客が多いというデータを見て、彼女たち向けの施策を思いつきで何かやってみるなんてことは、誰しも聞いたことがある話かもしれませんが、それはデータドリブンであるとか、データ活用できているとは言い難いのではないかと思います。


データを使ってロジカルなストーリーやシナリオを作れることがデータドリブンではないかと思うので、そういう方向性を目指しつつ今後もデータ分析していきたいものです。

少年ジャンプ+のデータ分析

少年ジャンプ+」では、様々なデータをマンガ作りに活用されているそうです。


ジャンプルーキー!のサイトに「少年ジャンプ+」のデータ担当の方のインタビュー記事が掲載されていました。


rookie.shonenjump.com


上記の記事では、マンガの1ページごとの読者維持率について紹介されています。


以下引用です。

ほとんどの読切作品では2~3割のユーザーは1ページ目で離脱しています。
その後、大体のユーザーは最初の3~5ページ、長くても10ページ前後で読むかどうかを判断している傾向にあります。
ページが進むにつれて読者は減りにくくなっていき、前のページの読者の99.8%以上が次のページを読んでいるような状態になると読者が定着したと感じられます。


この読者維持率が99.8%に到達するまでにどれくらいのページ数を必要とするかで、「掴みの強さ」を計測されているそうです。


この「掴みの強さ」はもちろん大事な指標ではあると思うのですが、こういった維持率や離脱率というのものは因果関係を逆に捉えられてしまうことが多くて、結構要注意な指標です。


掴みの強さを重視するあまり、「最初の数ページさえ継続して読んでもらえれば、最後まで読んでもらえるだろう。だから最初の数ページにとにかく引きの強そうな絵、キャラ、エピソードなどを持ってこよう」などと考えても、はたして成功するかというと疑問です。


上記のような構成にしたことによって、ストーリーに不自然な点や矛盾などが生じたり、最初以降どんどん盛り下がっていったりしてしまうのは論外ですが、そもそも読者も多種多様なのでそのマンガに元々興味を持てない層も一定数いると思われます。


なので、そうした人たちまで最初の掴みで何とか継続的な読者にしようとしてもそれはなかなか難しいことでしょう。(ひとまずその回は最後まで読んでくれるかもしれませんが、次回以降は読まれずに離脱されてしまう可能性は高そうです)


あくまで最初の掴みというのは、本来そのマンガに興味を持ってもらえそうな読者であるにも関わらず、「読みづらさ」や「わかりにくさ」などで離脱してしまわないようにするために確認する指標なのではないかと思います。


インタビューでも掴みを強くするには、「最初に見せ場を持ってくるべし!」などとは書かれておらず、最初の方の文字量を多くしないなど読者に負担をあまりかけないことが挙げられていました。


逆に言えば、いくら掴みを強くしても限界がある(そのマンガに興味がない読者まで継続し続けられない)とも言えます。


まあマンガの場合は路線転換もしやすいので、人気のあるバトルものに変えるなどして新たに興味を持ってもらえる可能性もゼロではないようですが。


よって、通常は継続率をあげたいならば、読みやすさなども大事ですが、そもそも元々そのマンガに興味のありそうな人にだけ読んでもらうことが一番効果的だと思います。


しかし、継続率にこだわるあまり、興味のある人にだけしか紹介しないなどして入口を狭めてしまうと「読者数を増やす」という観点では効果が低くなる可能性もあります。


とはいえ、誰彼問わず読者をたくさん集めても、継続率を軽視して離脱が増えてしまうと、穴の開いたバケツに水を入れ続けるという状態で結局のところ読者はほとんど増えてないなんてことになりかねません。


この辺りはマンガに限らず、各種サブスクリプションサービスや会員ビジネスなどでも共通するのではないでしょうか。


集客を広げれば継続率が下がり、集客を限定すれば継続率は上がる、といったトレードオフの関係になったりするので、トータルの顧客数を増やすにはどのバランスが最適か?の判断は難しかったりします。


基本はSTP(セグメンテーション、ターゲティング、ポジショニング)戦略をしっかり考えて集客していくことだと思いますが、データしか見てないとどちらかに偏った分析になってしまったりするので注意したいところです。


ちなみに「ジャンプ+」でもこうしたSTPを踏まえたデータ分析などは行われていると思いますが、個人的にはこの領域のデータ活用が一気に進んで、その人に興味のありそうなマンガがお勧めされるレコメンドが非常に賢くなることを期待してます。


私はマンガ好きなのですが、まだ見ぬマンガの中にも読めば興味惹かれるであろう作品はたくさんあると思うので、そうした作品にひとつでも多く出会えるといいなと思ってたりします。